肺気腫の方の保険と告知ポイント

肺気腫は、根治することがないため、一般の保険への加入はできません。
ただし治療をしっかり行えば、引受基準緩和型の保険への加入を目指せるでしょう。

引受基準緩和型の保険を
トライ!

保険加入の可能性

<保険タイプ別の加入可能性>

保険タイプ 加入の可能性
一般の保険 基本的に加入はできません。
引受基準緩和型の保険 症状・治療状況によって加入できます。
無選択型の保険 基本的に加入できます。

一般の保険の告知

肺気腫の人は、医療保険、死亡保険、がん保険とも、一般の保険に加入することは難しいため、引受基準緩和型の保険への加入を目指しましょう。
保険会社に正しく査定してもらうためにも、以下の情報を正確に告知することが大切です。

<告知上のポイント>

  • 病変部位と具体的症状
  • 初診からの経緯、発症回数
  • お薬の名前や手術の有無、手術名などの治療内容
  • 現在の状況
  • 最終通院日

上記、注意点に従って告知しても、もちろん病状によっては加入は難しいでしょう。
そのような場合でも、無選択型の保険もあります

※無選択型の保険に加入するかどうかは、症状や病気の進行度合いに応じて担当のFPとも相談して判断するのがよいでしょう。

正しい保険検討手順については「3ステップ検討法」へ

ところで、肺気腫だと保険に入りにくくなるのはなぜ?

肺気腫は肺胞の組織が壊れることでなる病気ですが、いったん肺胞が壊れてしまうと元には戻りません。
進行すると呼吸機能が低下して呼吸困難、つまり呼吸不全となります。
そのため一般の保険には加入しにくくなっています。
また、肺気腫の一番の原因は長期間の喫煙となりますので、タバコを頻繁に吸っている人は注意しましょう!

肺気腫とは

血液中の酸素と二酸化炭素の交換を行う「肺胞」の組織が壊れ、肺でのガス交換に障害が生じ、肺にたまった空気を押し出せなくなる病気が肺気腫です。
肺胞と呼吸細気管支が拡張して破壊される疾患で、肺胞と肺胞との間の壁が壊れると、いくつもの肺胞が弾力性を失ったひとつの袋のようになります。
こうした肺胞の集まり(気腫性囊胞)がたくさんできた状態を肺気腫といいます。

肺気腫の患者の多くは慢性気管支炎を伴っており、その場合「慢性閉塞性肺疾患(COPD)」という病名が付けられます。

■ 肺気腫の症状
疫学調査の結果では、日本人の有病率は8.6%、40歳以上の約530万人、70歳以上では約210万人が罹患していると推定されています。*CODP診断と治療のためのガイドライン第3版簡易版
日本では死因の第10位(平成27年 人口動態統計月報年計算〔概数〕厚生労働省)ですが、男女ともに65歳以上あるいは75歳以上の高齢者の割合が増加しつつあります。
ヘビースモーカーの約15%が最終的にCOPDになると言われ、「1日のタバコの本数×喫煙年数(ブリンクマン指数)が700を超えるとCOPDになりやすいと言われています。
※ブリンクマン指数が400を超えると、肺がん発生率が非喫煙者の約5倍高く、1200を超えると咽頭がんの発生率が急激に高まると言われています。
タバコの煙に含まれる有害物質によって、炎症を起こし肺胞の壁が少しずつ傷み、咳や痰が出てきます。
さらに肺胞の壁が破壊されるとガス交換がうまく行われず、体内の酸素が不足し息切れが起こります。
この息切れが肺気腫の典型的な症状です。
喫煙を止めないと、ほぼ確実に症状は悪化します。
呼吸機能の低下、運動能力の低下が進行し、呼吸困難となり在宅酸素療法が必要となります。
■ 肺気腫の治療
治療の第一は禁煙です。
肺気腫によって嚢胞化した細胞を、元に戻すことは出来ません。
肺気腫と診断された場合は、今後の症状進行を防ぐことと症状の緩和が選択されます。
喫煙は呼吸機能を低下させるため、禁煙により呼吸機能低下を抑制します。
発症初期は、気管支拡張薬や気道のクリーニングのために痰を切れやすくする薬を内服して、治療します。
呼吸困難感が強くなった場合には、抗生物質の点滴や、利尿剤など、原因に見合った治療が行われます。
※場合によっては酸素の吸入が必要になることも
進行期には、呼吸リハビリや自律訓練によるリラクゼーション、適度な運動を続けます。
それでも呼吸苦が続くようなら、在宅酸素療法が必要な場合もあります。
禁煙と並行して、インフルエンザワクチンや肺炎球菌ワクチンが推奨されています。
安定期COPD患者の予後は、5年生存率73~80%。
欧米の調査では長期間の死亡原因の大きな1つとなっています。
COPD急性増悪による入院患者については、2008年英国の入院死亡率は7%、90日死亡率は13%と報告されています。

2017年4月末現在の情報に基づいた内容となります。

本ページは、(株)ASSUMEの監修により作成しています。

病気、保険の告知等に関する情報については、典型的なケースを想定して記載したものであり、個別の症例、保険査定、加入条件等とは異なる場合があります。判断の目安としてお役立てください。詳細については、生命保険会社または医師等にご確認ください。