脳梗塞の方の保険と告知ポイント

脳梗塞の方は一般の保険への加入は難しいでしょう。ただし、治療が完了し一定年数が経過している場合は、死亡保険であれば保険金の削減・保険料割増などの条件で加入できる可能性があります。

引受基準緩和型の保険を
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保険加入の可能性

<保険タイプ別の加入可能性>

保険タイプ 加入の可能性
一般の保険 基本的に加入できません。
引受基準緩和型の保険 症状・治療状況によって加入できます。
無選択型の保険 基本的に加入できます。

一般の保険の場合の告知

脳梗塞の治療中の方は、一般の保険への加入は困難になります。ただし、引受基準緩和型の保険であれば、症状によって加入できる場合があります。保険会社に正しく査定してもらうためにも、以下の情報を正確に告知することが大切です。

<告知上のポイント>

  • 診断名
  • 後遺症・合併症の有無とその程度
  • 入院の有無とその期間
  • 手術の有無とその時期
  • 現在の投薬内容
  • 医療機関名

上記、注意点に従って告知しても、もちろん病状によっては加入は難しいでしょう。そのような場合でも、無選択型の保険もあります。無選択型の保険に加入するかどうかは、症状や病気の進行度合いに応じて担当のFPとも相談して判断するのがよいでしょう。

正しい保険検討手順については「3ステップ検討法」へ

ところで、脳梗塞だと保険に入りにくくなるのはなぜ?

脳梗塞は、脳の血管が詰まり、その先の細胞組織に血液を送れなくなることで脳がダメージを受ける病気です。後遺症として手足の麻痺や言語障害などが残ることがあります。後遺症がない場合でも、再発を予防するための継続的な治療が必要となり、一般の保険への加入はとても厳しくなります。

脳梗塞とは

脳梗塞とは、脳血管内にコレステロールの塊ができたり、血栓が流れてきて脳血管を詰まらせたり、脳動脈が硬化して詰まることにより起こる疾患です。脳の血管が詰まるか、何らかの原因で脳の血のめぐりが低下すると、脳組織が酸素欠乏や栄養不足に陥り、その状態が続いた結果その部位の脳組織が壊死します。高齢者の男性に多く、高血圧・糖尿病・高脂血症・心臓病・ストレス・喫煙・飲酒など生活習慣に関係したものが原因となります。

■ 脳梗塞の症状
典型的な症状には、意識障害、片麻痺、四肢麻痺、片側の手足や顔面の感覚障害、言語障害、失語症などがあります。平成28年人口動態統計によると、日本人の脳卒中の60%が脳梗塞です。
脳血管の詰まり方には、血栓と塞栓の2種類があります。
血栓とは、血管内を流れている血液が主に血管壁の傷害による血液塊を形成することをいいます。未熟なプラークの亀裂に血小板が付着し、フィブリンの蓄積から赤血球が捕捉されて動脈内腔が閉塞して起こります。
塞栓とは、心臓や下肢などの遠方から血栓や脂肪塊などが血管内を流れてきて、末梢の血管内腔を閉鎖してしまうことをいいます。動脈硬化性プラークが破綻して形成された血栓が遠位の血管を閉鎖することもあります。これを血栓性塞栓症と呼びます。
血栓でも塞栓でも、末梢の動脈が閉塞されるとその遠位側にある細胞組織は血流を失って壊死に陥ります。これが脳梗塞です。
最近では脳梗塞を発症の原因によって以下の3つのタイプに分けるようになりました。細い血管が多発性に詰まる日本人に多いタイプの「ラクナ梗塞」、高血圧や糖尿病など動脈硬化の因子と最も関連の深い「アテローム血栓性脳梗塞」、さらに心房細動等の不整脈が原因となる「心原性脳塞栓症」の3種類です。それぞれの頻度は、ラクナ梗塞31%、アテローム血栓性脳梗塞33%、心原性脳塞栓症28%、その他の脳梗塞8%と報告されています。(2015年の脳卒中データバンクによる脳梗塞患者72,777例の統計)
■ 脳梗塞の治療
発症後3時間以内の超急性期の脳梗塞の場合には、血栓溶解療法を念頭に置いて脳血管造影検査を行います。また、若年者の脳血管障害では、特殊な基礎疾患の有無を確認できます。
脳梗塞の診断がつけば速やかに入院加療を行います。急性期では、呼吸・血圧・体液の管理を行い、尿路感染症や消化管出血などの合併症を予防します。もともと高血圧があると虚血症状が悪化することから、血圧を下げすぎないように注意が必要です。血栓を溶解させるためにアルテプラーゼ静注療法が行われます。
脳梗塞の慢性期では、再発防止に対する治療を行います。血栓症と塞栓症に対してそれぞれ抗血小板療法(アスピリン)と抗凝固療法(ワーファリン)を行います。抗凝固薬を投与中はPTとAPTTを必ず1カ月に1回測定します。

2018年8月末現在の情報に基づいた内容となります。

本ページは、(株)ASSUMEの監修により作成しています。

病気、保険の告知等に関する情報については、典型的なケースを想定して記載したものであり、個別の症例、保険査定、加入条件等とは異なる場合があります。判断の目安としてお役立てください。詳細については、生命保険会社または医師等にご確認ください。